この記事を読むと下記のベネフィットがある。
- 過去の大暴落相場時の状況知ることで、類似の状況になった時にリスク回避の行動がとれるようになる。
- 株価暴落時の買い時が分かるようになる。
- 2017年現在、株価大暴落の予兆があるのかが分かるようになる。
Contents
過去の株価大暴落相場
ITバブル崩壊
1990年代半ば、1995年頃から2000年にかけて起きたITバブルが2002年には終わるという、ナスダックが5000から1000へフリーホールした相場である。
まつやんが思うに、インターネットバブルと言われているが、後にアマゾンやグーグルなどインターネット関連のガリバーが誕生しているので、嘘の上昇ではなかったと思われる。しかし、収益化するまでの時間を考えると、株価の上げがはやすぎたことは否めないだろう。
原因
時代を先取りしすぎだ。収益化のスピードに、株価の上げが見合っていなかった。FRBの利上げも大きかったと言われている。利上げを行うと、資金が債券に流れるので、株から資金が一気に抜けていくことがある。
ITバブル崩壊から学べる、株価大暴落の前兆
- 収益に見合っていない株価の上昇があること。つまりバブル状態で相場が過熱していること。
- 中央銀行の利上げなど、資金の流れが変わる出来事が起こること。
ITバブル崩壊の買い時
その後2004年にかけて、政策金利を最大6.5%だったのを1%まで順次減らしていった結果、株価は回復していった。ダウ平均株価としては2002年を底にリーマンショックが起きる2008円の初頭にかけて上がっている。
ポイントとしては、景気が回復するまで政策金利を下げ続けるわけだが、極端な緩和に至るまでは待つべきだとまつやんが考える。後のリーマンショックでも言えることだが、株価が大暴落する原因も上昇する要因も金融政策との相関性は強い。
リーマンショック
2008年9月15日にリーマンブラザーズが倒産したことから始まった、大暴落相場の状況整理をする。ちなみに、まつやんは就職活動時にここの会社説明会の選考に通ったのだが、英語の履歴書に、Im No1 business person.とかふざけて書いたら、会社説明会に来ないでくださいと言われたことがある。
原因
サブプライムローンと言われる、低所得者向けの住宅ローンを販売していたが、本来ローンを貸すべき顧客でない人に貸していたことが元々の発端になる。
もう少し詳しくいうと、このローンを証券化して他の債権とパッケージング化し、さらにレバレッジをかけて販売していた。もの凄く簡単に言うと、低所得者がローンを返せなくなくなるかどうかのギャンブルに物凄い金額をリーマンブラザーズという会社が賭けていたということだ。
賭けに蒔けたリーマンブラザーズだが、これまたリーマンブラザーズが倒産すると、リーマンブラザーズに売掛金（飲み屋でいうツケみたいなもの）を発行していた会社が資金回収できなくなると不味いし、リーマンブラザーズが倒産しないという賭けをしていた会社があって、こういう会社も倒産寸前までいった。
金融機関同士は密接につながっており、それぞれに売掛金を発行したり、倒産した際の保証などをしているので、保証していた会社が倒産、またその保証をしていた会社が倒産、またその保証をしていた会社…（無限ループ）が続くような業界なのだ。
リーマンショック後には、世界中の銀行の財務強化だったり、連鎖倒産を防ぐために銀行同士の密接度を減らす施策がとられたが、それが今後確実に機能するかは不明である。
リーマンショックから学べる、株価大暴落の前兆
金融機関というものは、保証業務を中心に利益を上げている。お金の貸し出しもその一環で、貸し倒れの確率が予想通りいかないと大変な赤字になってしまう。
つまり、金融機関が扱いになれていない保証業務だったり、貸し倒れが顕在化してくることが、株価大暴落の前兆ということになる。最近だと、2016年初頭には中国バブル崩壊が懸念されている。
中国では、理財商品と言われる高利回りの債券で荒稼ぎしているが、この商品が紙くずになることで、お金を払えない人が連鎖的に出没し、経済に大きなダメージが与えられることが懸念されている。個人向けの商品であっても、個人が払えないと、個人に貸し出している金融機関がダメージを受け、不良債権が連鎖してしまうこともあり得るのだ。
ちなみに理財商品は120兆円規模に上ると言われている。これが不良債権化するととんでもないことになる。
まとめると…
- 不良債権化しそうな、債権や商品が市場に広く出回ってないかを常にアンテナをめぐらせること
- 不良債権化しそうな商品の規模が大きいほど、経済に与えるショックので、規模把握しておくこと
リーマンショック後の買い時
ずばり、オバマ政権発足や、バフェットなどが株価が底と言い出した時が買いだった。アベノミクスでもそうだが、景気が最悪の時に政治家が今が株の買い時と言い出すと株価の底である時が多い。
政治家がそういうということは、経済政策や金融政策に自信がある表れでもある。特に金融政策では、大規模な緩和が行われることが多い。
まとめ
ITバブル崩壊とリーマンショックについて考察してきたが、株価大暴落の前兆は以下にまとめられる。
- 利益に対して株価が先行しすぎること。
- 金融機関の保証業務で大きな焦げ付きが出そうなものが拡大すること（大規模な不良債権の発生）
- 金融政策において、引き締めが強い状態であること
株価大暴落後の株の買い時については以下にまとめられる。
- 政治家やバフェットなどのバリュー投資家の大物の底打ち発言
- 金融政策において大規模な緩和が行われること
2017年現在、株価大暴落の予兆についてまとめ
利益に対して株価が先行しているか
PERの指標でみる限り、過剰な株価先行とは言えない。しかし、トランプ大統領による保護貿易もどきのせいで、企業の業績が悪化すれば、株価に大きな影響を与える可能性はある。
大規模な不良債権の発生
気になるのは、中国の不動産バブルだ。中国の住宅市場は実需から乖離しているように見える。不動産というものを転売目的買うのは王道ではない。
まつやん的には、中国の不動産バブルが2017年で一番心配な要素だ。
金融政策の状況
米国は金融引き締めに向かっているが、まだ緩和が強い状態ではある。小さな下落はあるだろうが、リーマンショック級の下落が起きるかは疑問である。
北朝鮮有事！4月の暴落はいつが買い場になるか？まつやんの見解。
まつやんが北朝鮮有事暴落の買い場を説明。
2017年5月の状況
北朝鮮のミサイル挑発が加速。早朝に打つことが多かったが5月21日は夕方に打った。戦争になれば当然リスク回避の動きになるだろう。
株価は一度は織り込んだがその後戻した。5月23日時点ではこのリスクを織り込んでいないと言えよう。
